その他の釣の漁獲量（海面漁業）
「令和7年漁業・養殖業生産統計（概数値）」の海面漁業漁業種類別漁獲量（原典 １(1)）に載っているその他の釣の漁獲量です。単位は100ｔで、トンに換算していません。
「0」は「ゼロ」ではありません。原典の凡例では「単位に満たないもの（例：0.4ｔ → ０ｔ）又は増減のないもの」です。「x」は秘匿、「-」は事実のないもの、「…」は事実不詳です。記号の読み方
順位も合計も作っていません。並びは原典の表の順と都道府県コード順だけで、URLの番号も原典の表の順番です。漁獲量は魚の回遊・水温・資源量で動くため、増減の評価は書いていません。
漁獲量
| 令和6年 100ｔ | 令和7年 100ｔ | 対前年差 100ｔ | 対前年比 ％ |
|---|---|---|---|
| 206 | 215 | 9 | 104.4 |
「対前年差」「対前年比」は原典が載せている列をそのまま写したものです。
原典の分類の定義
（１）海面漁業漁獲統計調査に用いる分類の定義 ア 漁業種類分類の定義（分類の定義の全文）
はえ縄以外の釣漁業であってかつお一本釣、いか釣及びひき縄釣以外のもの
内容例示
手釣、竿釣、一本釣、立て縄釣、たる流し釣飼付け漁業、鳥付きこぎ釣漁業、小釣、五目釣、釣具によりさばをとることを目的とする漁業
この漁業種類でとれた魚種（令和7年）
原典 １(3)「海面漁業漁業種類別・魚種別漁獲量」のその他の釣の行です。魚種の分類は １(2)（魚種別）とは刻み方が違います。混ぜて足さないでください。
都道府県・大海区別（令和7年）
原典 １(4)「海面漁業都道府県別漁業種類別漁獲量」のその他の釣の列です。海面漁業の表には内陸の8県（栃木・群馬・埼玉・山梨・長野・岐阜・滋賀・奈良）の行がありません。大海区は都道府県とは別の集計で、どの県がどの大海区に入るかは原典に書かれていないため対応表を作っていません。
| 都道府県・大海区 | 令和7年 100ｔ |
|---|---|
| 全国 | 215 |
| 北海道 | 8 |
| 青森県 | 9 |
| 岩手県 | 0 |
| 宮城県 | 0 |
| 秋田県 | 1 |
| 山形県 | 1 |
| 福島県 | 1 |
| 茨城県 | 1 |
| 千葉県 | 18 |
| 東京都 | 15 |
| 神奈川県 | 4 |
| 新潟県 | 2 |
| 富山県 | 0 |
| 石川県 | 2 |
| 福井県 | 1 |
| 静岡県 | 16 |
| 愛知県 | 2 |
| 三重県 | 3 |
| 京都府 | 0 |
| 大阪府 | 0 |
| 兵庫県 | 2 |
| 和歌山県 | 4 |
| 鳥取県 | 1 |
| 島根県 | 3 |
| 岡山県 | 0 |
| 広島県 | 2 |
| 山口県 | 7 |
| 徳島県 | 4 |
| 香川県 | 0 |
| 愛媛県 | 16 |
| 高知県 | 8 |
| 福岡県 | 5 |
| 佐賀県 | 1 |
| 長崎県 | 27 |
| 熊本県 | 5 |
| 大分県 | 14 |
| 宮崎県 | 1 |
| 鹿児島県 | 13 |
| 沖縄県 | 18 |
| 北海道太平洋北区 | x |
| 太平洋北区 | 8 |
| 太平洋中区 | 58 |
| 太平洋南区 | 29 |
| 北海道日本海北区 | x |
| 日本海北区 | 7 |
| 日本海西区 | 6 |
| 東シナ海区 | 73 |
| 瀬戸内海区 | 26 |
原典の注記
注：１ 1)～5)は、統計上の漁業種類名である（詳細は「分類の定義」参照。以下同じ。）。 分類の定義はこちら ２ 大臣許可漁業による漁獲成績報告書を取りまとめに活用している場合は、調査対象年の翌年の２月末までに データ化された漁獲量のみを集計している。原典 １(1) 海面漁業漁業種類別漁獲量（原文のまま）
出典
- 出典：「令和7年漁業・養殖業生産統計（概数値）」（農林水産省）／政府統計の総合窓口（e-Stat）（2026年10月22日に利用）
- 「令和7年漁業・養殖業生産統計（概数値）」（農林水産省）を加工して作成（公開データアーカイブ）
- 原典のファイル：gyogyou_seisan_25.xlsx（e-Stat）（681,277バイト）
- 公式の確認先：海面漁業生産統計調査（農林水産省）